環境報告書の作り方

環境報告書の作成・公開がブームになりつつある。実際に環境報告書を作成する際に注意すべきポイントを、構成要素や情報特性に分けて解説する。

環境報告書、エコプロダクツ（環境配慮型製品）、社会的責任（ＣＳＲ）、環境への配慮なくして企業は生き残れない。

▽内容▽

環境報告書の作り方　（約30分）
■環境報告書とは
■環境報告書の必要性とその背景
■ケースで学ぶ環境報告書の構成要素
■環境報告書に求められる情報の特質
■環境報告書は財務報告書と並び会社報告書の両輪に

【環境経営シリーズ】

「環境」に対する企業の姿勢は、企業を取り巻く消費者や株主、取引先といった“ステークホルダー”の重大な関心事項となっています。近年その傾向はより強まり、ＩＳＯ14000ｓ認証取得企業やグローバル化（海外進出）を目指す企業はもちろんのこと、業種・規模を問わず多くの企業で、より一層の環境配慮が求められています。
　環境問題は、一部の部門や経営者が対応しても、企業の顔である社員にその意識と知識がなければ、意味のないものになってしまいます。経営者から環境保全推進担当者、一般社員まで組織全体が経営課題として取り組まなければなりません。
　環境経営シリーズでは、各企業の豊富な事例をもとに、どのように「環境経営」を推進していけばよいかを解説します。

■ 監修　國部克彦（神戸大学大学院経営学研究科助教授）　1962年生まれ。85年大阪市立大学商学部卒業、90年同大学大学院経営学研究科博士課程修了、博士（経営学）。神戸大学経営学部助教授を経て、99年より現職。　＜主な著書＞　『社会と環境の会計学』（中央経済社）　『環境ディスクロージャーと企業戦略』（共編著、東洋経済新報社）など。　日経産業消費研究所　　日本経済新聞社に直属するミクロ経済・産業の専門研究機関。製造業の活動を主な対象とする産業グループ、流通業と消費者問題を扱う消費グループ、地域の自治と産業活動を扱う地域グループ、価格問題を対象とする商品グループの４部門があり、専門家向けのニューズレター・書籍の発行を行っている。