ビジネス人のための中国生活マニュアル（ＶＨＳ版全３巻セット）

中国で生活し、働き、マネジメントするためにはどうすればいいか。中国への派遣予定者・家族向けの教育プログラム用の教材に最適！

政冷経熱の時期があったにもかかわらず、中国に滞在する日本人数は急増しています。中国における日系企業数は約２万社を超え、中国は日本の全輸入の20％超、輸出でも20％に迫る勢いです。モノ（輸出入）の流れがこれだけの規模に達している以上、今後はさらにヒトの流れ（滞在者）が増加することは確実です。企業をはじめとする法人にとって、ヒトの流れが増えると「実際に派遣する人員の質の向上と体系的な教育プログラムの確立」「家族・本人などへのあらゆる面でのサポート体制の確立」「現地ローカルスタッフへの教育の充実」といった点が問題になってきます。
　このビデオは、こうした問題点の一部を解決するための映像コンテンツです。中国に進出した（これから進出する）法人の駐在・長期出張者とその家族を主な対象に、中国で生活し、働き、マネジメントをするにあたって「これだけは知っておきたい」実践知識を紹介します。

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ビジネス人のための中国生活マニュアル（ＤＶＤ版）

ビジネス人のための中国生活マニュアル（ＶＨＳ版）[1]

ビジネス人のための中国生活マニュアル（ＶＨＳ版）[2]

ビジネス人のための中国生活マニュアル（ＶＨＳ版）[3]

▽　特長　▽

■中国に赴任・生活する人なら知っておきたい、リアル＆ライブな中国生活情報をふんだんに盛り込みました。中国への派遣予定者・家族向けの教育プログラム用の教材に最適です。
■随所にミニドラマを挿入した情報番組風の演出です。セミナーや資料だけではわかりにくい微妙な情報が、映像だから理解できます。
■最近、中国に赴任・生活する人の間で大きな問題になっている「メンタルヘルス」についても触れています。
■中国へ進出する企業へのリーガルサービスやコンサルティングで定評のあるキャストグループ、中国に関する情報の提供やリサーチなどで定評のあるサーチナの監修です。

▽　こんな人にオススメ　▽

中国語圏に海外進出している（しようとしている）日本法人、現地法人の日本人スタッフ・家族

▽　目次　▽

第１巻　中国で生活する（コミュニティー編）

生活することは、短期出張や旅行と大きく異なる。生活するうえで、行く前に「これだけは知っておきたい」情報をポイント解説。本人だけでなく、同行する家族向けに活用できる。

■プロローグ　
■買い物　
■乗り物の利用　
■外貨両替
■ホテル　
■街の歩き方　
■外食　
■子どもの教育
■医療　
■地域コミュニティー
■メンタルヘルス
■エピローグ　
■まとめ

第２巻　中国で働く（ビジネスマナー編）

郷に入っては郷に従え――。ボスの立場で中国に駐在・長期出張して、部下とうまく仕事を進めるためには、中国流のビジネスマナーに従うことが肝要になる。その代表的なものを紹介する。

■プロローグ
■あいさつ・言葉遣い
■身だしなみ
■職場のルール
■来客応対・他社訪問
■電話・携帯電話
■PC・ネット環境
■冠婚葬祭
■贈答・おみやげ
■接待・宴席
■オフィスでのトラブルの対処法
■エピローグ
■まとめ

第３巻　中国でマネジメントする（人間関係・コミュニケーション編）

日本人と同じ感覚で中国人に接していては、人間関係・コミュニケーションなど、うまくいくものもうまくいかない。中国進出企業で起きているビジネストラブルを題材に、マネジメントをするうえで特に配慮したい事項を解説する。

■プロローグ
■セクハラ？
■残業
■業務上の指示
■業務判断
■日本人と働いてよかったこと
■注意・叱責
■面談・考果
■公私の区別
■ハラスメント
■オフタイム
■エピローグ
■まとめ

中国ビジネスの成功は、早期に現地化を進め、いかに現地中国人スタッフの意識とやりがいを高めるかにかかっています。言葉、文化、習慣など日本とは明らかに異なる地に突然赴任される駐在員の方々は、本社と現地との調整役となりご苦労もあるかと思いますが、このビデオを通じて、事前にしっかりとした予備知識を持って具体的な場面に臨めば、よりスムーズに事態に対処でき、無知による潜在的リスクを回避できるだろうと確信致します。
キャストグループ代表　弁護士・税理士　村尾龍雄

■監修　キャストグループ　　弁護士法人キャスト糸賀、キャストコンサルティングなどを中核に国際ビジネスに対応したリーガルサービスの提供を行う。日中両国の弁護士・会計士・税理士等のプロフェッショナルによる情報提供・サービスの提供で、中国でのビジネス支援・コンサルティング面では、特に定評がある。　　■サーチナ　　前身の「中国情報局」を法人化し、１９９９年株式会社サーチナとして設立。体系化した中国情報を日本へ提供するとともに中国に関するあらゆるリサーチや消費者調査、ビジネスコンサルティングを行う。